ふぐは食いたし・・
2007年7月9日昨年はお国より5日ぐらい早く梅雨明け宣言で
これが「ドン・ピシャッ！」あの快感は忘れられない。
前線が九州以南にあるのでさすがに梅雨明け宣言は昨夜の涼しさから感じてもまだ、梅雨明け宣言が出来ぬ。
自然との駆け引きは続く。
新田次郎「憑神」新潮文庫が映画になっている。
ご趣旨の在り方で若武者が悩むお話である。
厄病神、貧乏神に憑かれ、にらまれたら大変だ。
八百万の神の国故、節目節目が大事で「暑気祓い」のうなぎを食せねばならない。
ところが食の依存度を中国に強めてる故不安が付きまとう。
事の発端はこれまた通常のパターンのアメリカ発。と情けない。
危ない中国製品
ペットフード、練り歯磨き、養殖魚、タイヤなど、安全性に問題のある中国製品が米国で次々と発覚。
今度は調味料からサルモネラ菌の米国。
サルモネラ菌に汚染されたのは、菓子メーカー、ロバーツ・アメリカン・グルメ社（ニューヨーク州）が販売する「べジー・ブーティ」などのスナック菓子。
中国から原材料を輸入している調味料が原因とみられる。感染者は17州で54人。大半が3歳以下の幼児。
3月に中国産原料を使ったペットフードを食べた犬や猫が相次ぎ中毒死したのを皮切りに、連鎖的に問題が発覚している背景には、「中国製品に対する輸入依存度の急上昇」がある。
米農務省によると、
中国の米国向け農業輸出は昨年22億6200万ドルで2002年の約10億ドルから倍増。
米国は養殖魚介類の8割を輸入しているが、その22％は中国産。
ただし、製品はグローバル化しても、業者の法意識は世界標準に追いついていないのが実情。
禁止された化学物質を混ぜるのも、低コストを維持したいためだ。
練り歯磨きに混入した毒性のジエチレングリコールは甘味料の代わりに使われた。
うなぎの養殖に大量の抗菌剤が使われたのも、細菌感染のリスクを抑えるためだった。
一方で米食品医薬品局（FDA）の検査能力も全食料輸入の1％にすぎない。
民主党のシューマン議員
、中国製品の安全問題は「氷山の一角にすぎない」と指摘。強力な水際検査機関の創設を主張した。
米国で中国産ペットフードを食べた猫や犬が次々に死ぬ事態が起き犯人は原料の小麦グルテンに混入した有機化合物と判明、食物連鎖による人体への影響すら懸念されて、波紋が広がった。
今回の騒ぎは、グローバル化の時代、1国の農産品や食品の安全管理体制がズサンだと禍は世界に及ぶということを改めて教えている。
発端は3月中旬、カナダのペットフード大手メニュー・フーズ社が犬猫用フードのリコール（自主回収）を発表した。
半生状ペットフードを食べた猫や犬が腎不全で死亡するケースが北米で相次いだためで、回収の対象は95種、6000万点に上った。
米国は、無人島に同伴者を1人連れて行くとしたら「ペット」と半数が答えるといわれるほどのペット王国。
全世帯の43％が犬を、37％が猫を飼っている。
米食品医薬品局（FDA）によると、飼い主から寄せられた苦情は1万7000件、死亡したケースは数千件に達し、リコールを公表したペットフードメーカーも12社。
原因は、ペットフードの原料である小麦グルテンに有機化合物メラミンが混入していたことだ。
メラミンは、尿素とアンモニアを反応させて製造され、主に合成樹脂の材料に使われる。
製品化されなかったペットフードは飼料としても養鶏場や養豚場に出荷されていて、豚6000頭、鶏2000万羽も汚染飼料を食べたとして出荷を差し止められた。
汚染小麦グルテンは養殖魚の餌の原料にもなり、約200カ所の養殖場や孵化場で使われていた。人体への影響まで懸念されだしたのだ。
FDAは「メラミンは極めて微量。危険度は極めて低い」とし、検査の結果、メラミン入りの飼料を食べた鶏、豚は食品として安全だと宣言した。
小麦グルテンは一般に、食肉や魚の加工品、ベビーフードにも使用される。この点についても、「食品の原料として直接使われた証拠は得ていない」（FDA）という。
中国当局も今月、タンパク質の含有量を多く見せかけるため、メラミンを添加した小麦グルテンを輸出していたと見て、江蘇省と山東省の食品輸出業者2社に対する捜査に着手した。
家禽の一大産地である山東省では、この増量方法は、飼料価格つり上げの手口として知られていたという。
ただ、FDAが汚染経路を特定すべく派遣した調査官が現地入りしたときには、輸出業者の施設は閉鎖され、「見るべきものは何も残っていなかった」
中国産食糧の米国向け輸出は過去26年間で20倍に膨らんでいる。
週刊朝日7/13号で中国食品の「毒」リストが発表された。
魚介野菜肉菓子の品名と食品衛生法違反で摘発された一覧は食してないものはないほど。
5月のみで140件のうち中国は46件33パーセント
6月は108件、40件の33パーセント
さすが髪の毛醤油はない。
ホントこの国はわからない。
うなぎの蒲焼にサバの照り焼き、付き出しが赤ピーマンやにんじんのサラダ
味噌汁の具はあさり。食後にはウーロン茶。
これは日本に輸入され食品衛生法違反で見つかった、中国食品からすべてできる。
ホタテ、ゆでだこ、しょうが、そば、焼き鳥6月に汚染が見つかったリスト。
ミートホープ事件で抜き打ち検査があったが、発表されない。
選挙ですもの。パニックになるので選挙後になろう。
中国輸入を述べてきたが、食料自給率は米国どころではない。先進国唯一の40パーセントを切っている。
食品輸入は米国の次に第2位に中国。
商社の輸入しようとした中国ウナギに発がん性分ロイトマラカイトグリーンが（LMG）が検出された。
国内では鑑賞魚の水カビの治療に使われている。
合成抗菌剤でわづかでも認められれば輸入できなくなる。
LKGの食品への使用はどこの国でも禁止。
このうなぎ発覚しなければ全国の卸業者に納入寸前。
5種類の抗生物質がうなぎに使われている。
中国で使うのをやめるのは非常に困難と
小若順一の弁「新食べるな危険」講談社刊
アメリカでは中国産うなぎエビなどの輸入禁止処置をとった。
日本の現時点ではアメリカに従う方針はない。
輸入検査は10パーセントにすぎない。
携わる員人は全国で334人
国内ミートホープでさえあろの状況であった。
すでに流通にある危険な中国食品を阿倍内閣は知ってるのではなかろうか。
松岡、赤城と担当大臣にこだわってるのが不気味だ。
食文化は内憂外患に陥っている。
日本の「富裕層」＝金融資産100万ドル超・・147万人
100万ドル（約1億2300万円）以上の金融資産を持つ日本国内の「富裕層」が、昨年1年間で5・1％増加し、147万人となったことが、米証券大手のメリルリンチなどが実施した調査でわかった。
増加率は、前年（4・7％）を上回った。富裕層は企業経営者が多いとみられ、同社は「戦後最大の景気拡大が続き、ビジネス環境が好転したことが要因ではないか」と分析。
世界全体の富裕層は、新興国の急成長を背景に8・3％増えて950万人。日本の富裕層はこのうち15・5％を占め、米国に次いで世界2位。
貧乏人は安い中国食品ををくえ！
八百長疑惑で叩かれた天下の横綱無敵・朝青龍でさえ昨場所以来の5連敗。どう見ても強い！と思えなかった眼は正しかった。
見た目でわからぬ食品群は辛い。
・・グリーバル時代です！・・
これが「ドン・ピシャッ！」あの快感は忘れられない。
前線が九州以南にあるのでさすがに梅雨明け宣言は昨夜の涼しさから感じてもまだ、梅雨明け宣言が出来ぬ。
自然との駆け引きは続く。
新田次郎「憑神」新潮文庫が映画になっている。
ご趣旨の在り方で若武者が悩むお話である。
厄病神、貧乏神に憑かれ、にらまれたら大変だ。
八百万の神の国故、節目節目が大事で「暑気祓い」のうなぎを食せねばならない。
ところが食の依存度を中国に強めてる故不安が付きまとう。
事の発端はこれまた通常のパターンのアメリカ発。と情けない。
危ない中国製品
ペットフード、練り歯磨き、養殖魚、タイヤなど、安全性に問題のある中国製品が米国で次々と発覚。
今度は調味料からサルモネラ菌の米国。
サルモネラ菌に汚染されたのは、菓子メーカー、ロバーツ・アメリカン・グルメ社（ニューヨーク州）が販売する「べジー・ブーティ」などのスナック菓子。
中国から原材料を輸入している調味料が原因とみられる。感染者は17州で54人。大半が3歳以下の幼児。
3月に中国産原料を使ったペットフードを食べた犬や猫が相次ぎ中毒死したのを皮切りに、連鎖的に問題が発覚している背景には、「中国製品に対する輸入依存度の急上昇」がある。
米農務省によると、
中国の米国向け農業輸出は昨年22億6200万ドルで2002年の約10億ドルから倍増。
米国は養殖魚介類の8割を輸入しているが、その22％は中国産。
ただし、製品はグローバル化しても、業者の法意識は世界標準に追いついていないのが実情。
禁止された化学物質を混ぜるのも、低コストを維持したいためだ。
練り歯磨きに混入した毒性のジエチレングリコールは甘味料の代わりに使われた。
うなぎの養殖に大量の抗菌剤が使われたのも、細菌感染のリスクを抑えるためだった。
一方で米食品医薬品局（FDA）の検査能力も全食料輸入の1％にすぎない。
民主党のシューマン議員
、中国製品の安全問題は「氷山の一角にすぎない」と指摘。強力な水際検査機関の創設を主張した。
米国で中国産ペットフードを食べた猫や犬が次々に死ぬ事態が起き犯人は原料の小麦グルテンに混入した有機化合物と判明、食物連鎖による人体への影響すら懸念されて、波紋が広がった。
今回の騒ぎは、グローバル化の時代、1国の農産品や食品の安全管理体制がズサンだと禍は世界に及ぶということを改めて教えている。
発端は3月中旬、カナダのペットフード大手メニュー・フーズ社が犬猫用フードのリコール（自主回収）を発表した。
半生状ペットフードを食べた猫や犬が腎不全で死亡するケースが北米で相次いだためで、回収の対象は95種、6000万点に上った。
米国は、無人島に同伴者を1人連れて行くとしたら「ペット」と半数が答えるといわれるほどのペット王国。
全世帯の43％が犬を、37％が猫を飼っている。
米食品医薬品局（FDA）によると、飼い主から寄せられた苦情は1万7000件、死亡したケースは数千件に達し、リコールを公表したペットフードメーカーも12社。
原因は、ペットフードの原料である小麦グルテンに有機化合物メラミンが混入していたことだ。
メラミンは、尿素とアンモニアを反応させて製造され、主に合成樹脂の材料に使われる。
製品化されなかったペットフードは飼料としても養鶏場や養豚場に出荷されていて、豚6000頭、鶏2000万羽も汚染飼料を食べたとして出荷を差し止められた。
汚染小麦グルテンは養殖魚の餌の原料にもなり、約200カ所の養殖場や孵化場で使われていた。人体への影響まで懸念されだしたのだ。
FDAは「メラミンは極めて微量。危険度は極めて低い」とし、検査の結果、メラミン入りの飼料を食べた鶏、豚は食品として安全だと宣言した。
小麦グルテンは一般に、食肉や魚の加工品、ベビーフードにも使用される。この点についても、「食品の原料として直接使われた証拠は得ていない」（FDA）という。
中国当局も今月、タンパク質の含有量を多く見せかけるため、メラミンを添加した小麦グルテンを輸出していたと見て、江蘇省と山東省の食品輸出業者2社に対する捜査に着手した。
家禽の一大産地である山東省では、この増量方法は、飼料価格つり上げの手口として知られていたという。
ただ、FDAが汚染経路を特定すべく派遣した調査官が現地入りしたときには、輸出業者の施設は閉鎖され、「見るべきものは何も残っていなかった」
中国産食糧の米国向け輸出は過去26年間で20倍に膨らんでいる。
週刊朝日7/13号で中国食品の「毒」リストが発表された。
魚介野菜肉菓子の品名と食品衛生法違反で摘発された一覧は食してないものはないほど。
5月のみで140件のうち中国は46件33パーセント
6月は108件、40件の33パーセント
さすが髪の毛醤油はない。
ホントこの国はわからない。
うなぎの蒲焼にサバの照り焼き、付き出しが赤ピーマンやにんじんのサラダ
味噌汁の具はあさり。食後にはウーロン茶。
これは日本に輸入され食品衛生法違反で見つかった、中国食品からすべてできる。
ホタテ、ゆでだこ、しょうが、そば、焼き鳥6月に汚染が見つかったリスト。
ミートホープ事件で抜き打ち検査があったが、発表されない。
選挙ですもの。パニックになるので選挙後になろう。
中国輸入を述べてきたが、食料自給率は米国どころではない。先進国唯一の40パーセントを切っている。
食品輸入は米国の次に第2位に中国。
商社の輸入しようとした中国ウナギに発がん性分ロイトマラカイトグリーンが（LMG）が検出された。
国内では鑑賞魚の水カビの治療に使われている。
合成抗菌剤でわづかでも認められれば輸入できなくなる。
LKGの食品への使用はどこの国でも禁止。
このうなぎ発覚しなければ全国の卸業者に納入寸前。
5種類の抗生物質がうなぎに使われている。
中国で使うのをやめるのは非常に困難と
小若順一の弁「新食べるな危険」講談社刊
アメリカでは中国産うなぎエビなどの輸入禁止処置をとった。
日本の現時点ではアメリカに従う方針はない。
輸入検査は10パーセントにすぎない。
携わる員人は全国で334人
国内ミートホープでさえあろの状況であった。
すでに流通にある危険な中国食品を阿倍内閣は知ってるのではなかろうか。
松岡、赤城と担当大臣にこだわってるのが不気味だ。
食文化は内憂外患に陥っている。
日本の「富裕層」＝金融資産100万ドル超・・147万人
100万ドル（約1億2300万円）以上の金融資産を持つ日本国内の「富裕層」が、昨年1年間で5・1％増加し、147万人となったことが、米証券大手のメリルリンチなどが実施した調査でわかった。
増加率は、前年（4・7％）を上回った。富裕層は企業経営者が多いとみられ、同社は「戦後最大の景気拡大が続き、ビジネス環境が好転したことが要因ではないか」と分析。
世界全体の富裕層は、新興国の急成長を背景に8・3％増えて950万人。日本の富裕層はこのうち15・5％を占め、米国に次いで世界2位。
貧乏人は安い中国食品ををくえ！
八百長疑惑で叩かれた天下の横綱無敵・朝青龍でさえ昨場所以来の5連敗。どう見ても強い！と思えなかった眼は正しかった。
見た目でわからぬ食品群は辛い。
・・グリーバル時代です！・・
